耐震補強の誤解！意味がないと言われる理由と効果的な地震対策

日本は地震大国であり、いつ大地震に見舞われるか分かりません。大切な家族や財産を守るためには、住まいの耐震性を確保することが不可欠です。
しかしながら、「耐震補強は意味がない」といった意見が一部で広まっていることもあり、マイホームの地震対策についてどのような方法が最適なのか、悩む方も少なくないようです。

この記事では、耐震補強に関する誤解を解き明かし、その効果とメリット、そして効果的な耐震補強の方法について詳しく解説します。地震への備えを万全にするために、ぜひ最後までお読みください。

耐震補強は、建物の耐震性能をアップさせ、地震時の損傷や倒壊を防ぐための工事です。
建物の特徴や状態に応じて、柱や壁、基礎などに補強を加え、建物自体の強度を高める構造です。
特に築年数の古い建物にとって重要な工事ですが、「耐震補強は意味がない」と指摘されることも少なくないようです。主な理由とその真相を検証してみましょう。

耐震補強は、見た目に大きな変化がないため、工事後に住まい手が直接的な効果を実感しにくいことがあります。特に、地震が発生しない限りその効果を目に見える形で確認することは難しいため、「意味がない」と誤解されがちです。
しかし、実際には建物の強度が大幅に向上し、万が一の地震時に大きな被害を防ぐことができます。

「自分は大丈夫」「まさか自分の地域で大きな地震は起きないだろう」という根拠のない楽観視も、耐震補強を軽視する原因の一つです。
しかし、地震はいつどこで起きるか予測できません。過去の地震被害を教訓に、災害への備えを怠らないことが重要です。

残念ながら、中には知識や技術が不足している施工業者も存在します。不適切な耐震補強工事は、効果を十分に発揮できないばかりか、建物の安全性に悪影響を及ぼす可能性もあります。信頼できる業者選びが重要です。

耐震補強は、建物が損傷・倒壊するリスクを軽減することを目的としていますが、「地震による揺れを完全になくす」ことが目的だと誤解されることがあります。このような期待と現実のギャップが、「意味がない」という意見の根拠となることがあります。
建物の倒壊を防ぐことは、自宅から避難する時間を確保するうえでも重要です。耐震補強の効果と限界を正しく理解しましょう。

現行の耐震基準は1981年6月1日に施行されたものであり、「新耐震基準」と呼ばれています。一方、それ以前に建築確認を受けた建築は「旧耐震基準」と呼ばれ、現行基準に比べ大きく耐震性が劣ります。

【旧耐震基準と新耐震基準の耐震性の違い】

築40年以内の建物であれば基本的に新耐震基準に則って設計されているため、多くの人が補強の必要性を感じないという結果につながるのでしょう。
しかし、熊本地震や能登半島地震では、震度6強～7程度の地震が複数回発生する事態に見舞われ、新耐震基準に適合していても倒壊や大破にいたった建物は数多く存在しました。

こうした大地震にも耐えうる安全なマイホームを実現するためには、建築基準法の最低レベルをクリアするだけでは足りず、さらなる耐震性能を確保することが重要なポイントになります。

「耐震補強は意味がない」と考える人もいますが、実際にはたくさんのメリットが存在します。それぞれ具体的に紹介します。

耐震補強の際には、建物の劣化状況や構造的な弱点を詳しく調べる「耐震診断」を行うのが一般的です。
耐震診断は専門の知識と経験が必要で、認定を受けた「耐震診断士」が調査に赴きます。

1～2時間程度の時間をかけて、屋外から屋内、屋根裏や床下などを調査し、必要な構造が適切に施工されているか、雨漏り跡やシロアリ被害がないかなどを入念にチェック。さらに、建物の強度を左右する間取りや壁（耐力壁）の仕様・配置、柱梁や柱土台の接合金物の有無、屋根の素材（重さ）なども複合的に確認していきます。
耐震診断を行えば、適切な耐震補強の方法を把握できるだけでなく、今後のメンテナンス計画にも役立てることができるでしょう。

耐震補強によって、建物の強度と耐久性を大幅に向上させることができます。地震による倒壊や損壊のリスクを軽減できるだけでなく、台風や強風などの自然災害にも強い住まいを実現できます。

また、災害時の心理的な不安も軽減され、安心して暮らせる環境を手に入れることができるでしょう。
さらに、「耐震等級」をアップさせることで得られるメリットもあります。耐震等級とは、地震に対する建物の倒壊・損壊しにくさを示す指標で、1～3の3段階に分けられています。

【耐震等級と耐震性の目安】

耐震等級は、住宅性能表示制度に基づく「住宅性能評価書」を取得することにより証明されます。地震に強い家づくりが可能になるだけでなく、等級に応じて最大50％の地震保険料割引を受けられるといったメリットがあります。
耐震補強による効果を客観的に評価してもらいたい、という場合は取得を検討してみましょう。

耐震性の高い住宅は、資産価値の維持・向上にも繋がり、売却時や賃貸に出す際に有利になる可能性があります。近年、住宅購入者における耐震性への関心は高まっているため、耐震補強済みの住宅は買い手にとって大きな魅力となるでしょう。
また管理面においても、家の耐震性をアップさせることで災害時の損傷リスクを軽減できるため、万が一被災しても修繕箇所が少なく済み、復旧に充てる費用を抑えることができます。

ここからは、本当に効果的な耐震補強を行うために重要なポイントを紹介します。

耐震補強を扱う業者は数多く存在しますが、工事前に的確な耐震診断を実施する業者を選ぶことが大切です。
耐震診断を行える耐震診断士は、建築士などの有資格者の中で、国土交通大臣登録の「木造耐震診断資格者」の講習を受け認定を受けた者、または自治体の登録制度で認定を受けた者に限られます。
耐震補強を検討する際は、まず耐震診断士による調査を受け、建物の状態を正確に把握しましょう。診断結果に基づいて、最適な補強計画を立てることができます。
耐震診断には簡易的なものから詳細なものまでさまざまな種類があります。建物の築年数や構造、劣化状況などを考慮して適切な診断方法を選びましょう。

耐震補強工法にはさまざまな種類があります。代表的なものとしては、以下の内容が挙げられます。

建物の構造や劣化状況、予算に合わせて最適な工法を選びましょう。複数の工法を組み合わせることで、より効果的な耐震補強が期待できます。

耐震補強は専門的な知識と技術が必要です。信頼できる専門家に相談し、予算と目的に合わせた最適な補強計画を立ててもらいましょう。
耐震診断士が在籍し、自治体の登録を受けている業者であればなお安心です。

多くの自治体では、耐震補強を促進するための補助金制度が用意されています。これらの制度を活用することで、費用負担を軽減できます。
補助金制度は「耐震診断」と「耐震改修」を対象としたものに分かれているケースが多いため、耐震診断の段階でも補助金を受けられる可能性があるでしょう。

例えば東京都杉並区では、1981年5月以前に建てられた木造住宅等について、耐震診断および耐震改修の費用の一部を助成する「【旧耐震基準】木造住宅等の耐震化に関する助成制度」が設けられています。
この制度では、耐震精密診断を実施した場合は最大11万円まで、耐震改修した場合は最大100万円まで助成を受けられます。簡易的な耐震診断であれば無料での調査依頼が可能で、気軽に利用しやすい制度設計が特徴です。（2024年／令和6年度の杉並区の補助金情報となります）

また、国による税制優遇の制度として「耐震改修促進税制」が挙げられます。マイホームを耐震改修した場合、工事にかかった費用の10％相当額（上限25万円）が所得税から控除される制度です。ただし、「旧耐震基準で建てられた家屋」という条件があるため、比較的新しい家では適用されません。

耐震化に向けた制度は旧耐震基準の建物が優遇される傾向にあるものの、自治体によっては新耐震基準の建物であっても補助・助成の対象となる場合があります。
申請のタイミングや要件はそれぞれ異なるため、自治体の窓口や耐震補強を扱う業者に問い合わせ、詳しい内容を事前に確認しましょう。

今回は、「耐震補強は意味がない」と言われる理由や、耐震補強のメリット、耐震性アップのための効果的な方法をお伝えしました。
耐震補強は、内外装のリフォームや設備交換のように結果が目に見えて分かりやすい改修ではありませんが、地震被害を軽減し、安全な住まいを実現するために重要な対策です。
「耐震補強は意味がない」という誤解は、知識不足や誤解に起因する場合が多いものです。信頼できる専門家による診断と適切なプランの選定で、効果的な地震対策を実現しましょう。

細田工務店では、創業以来、木造住宅にこだわり続け、新築では、ハイブリッドキューブ工法を取り入れ、耐震等級３の建物に制振装置を組み合わせた建物を供給しています。（一部物件をのぞきます）。

また、リフォームでは一定の要件を満たすことで登録できる「東京都木造住宅耐震診断事務所」として、耐震診断技術者を有し、検査・計測機器を用いて現地調査、地盤調査を行う「耐震精密診断」を行っています。

細田工務店独自の「ジオH工法」では、床や天井を壊さずに家の耐震性をアップさせることが可能です。地震や強風など外部からの力に対しての「粘り強さ」を持たせる工法で、災害に強い家づくりを実現します。一般的な耐震補強に比べ、低コストかつ短工期という点もメリットです。

「地震に強い家にしたい」「古い家で耐震性に不安がある」という方は、細田工務店までお気軽にご相談ください。

監修者紹介

齊藤年男（さいとうとしお）
一級建築士／構造設計一級建築士

1957年新潟県生まれ。
1981年法政大学工学部建築学科卒業、同年（株）細田工務店入社。
主に設計・施工の技術開発に携わり、特に構造設計分野では、後進の指導・育成にも力を注ぎ、「専門的で難しいことを、わかりやすく」を心がけ、多くの著書を記している。