【木造住宅の耐震補強】費用・方法・流れを徹底解説

安心して暮らせる住まいづくりのためには、耐震への備えが不可欠です。特に木造住宅にお住まいの方は、建物の構造上の特性を理解し、適切な耐震補強を行うことが重要です。この記事では、木造住宅の耐震補強の必要性から費用、方法、流れまでを詳しく解説します。

「中古住宅を購入したけれど耐震性が心配」「耐震補強の費用ってどのくらい？補助金は使える？」などのお悩みや疑問をお持ちの方は、ぜひ参考にしてください。

地震大国である日本において、住宅の耐震性能は安全な暮らしを守るうえで非常に重要です。特に木造住宅は、経年劣化や建築時の基準、間取りなどが耐震性に大きく影響します。ご自宅が以下の項目に当てはまる場合は、耐震補強を検討することをおすすめします。

1981年5月31日以前に建築確認を受けた住宅は、現行の耐震基準に比べて耐震性が低い「旧耐震基準」で建てられています。1978年の宮城県沖地震を契機に建築物の耐震性が見直され、1981年6月1日より「新耐震基準」が施行されました。

しかし、1995年の阪神・淡路大震災で想定以上の被害が発生したことを受け、2000年6月1日に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されました。これを「2000年基準」といいます。2000年基準では、接合部の強度を高める、耐力壁のバランスと配置の強化などの対策が盛り込まれています。

旧耐震基準の住宅にお住まいの方はもちろんのこと、新耐震基準で2000年5月31日までに建築確認を受けた住宅にお住まいの方も、建物の構造や劣化状況を把握し、耐震補強を検討することをおすすめします。

増改築を繰り返すと、建物のバランスが崩れ、耐震性が低下する可能性があります。特に、壁の配置や開口部の変更は、耐震性に大きな影響を与えるため注意が必要です。家の耐震性を保ちながら増改築するには、建物の安全性や合法性をチェックする「建築確認」を実施しましょう。建築確認の申請は、住宅会社などに所属する建築士に代行してもらうのが一般的です。

適切な耐震補強がなされずに建てられた、開口部が大きい、あるいは壁が少ない大空間の設計は、地震時に大きな力が加わりやすく、建物の変形や倒壊につながるリスクを高めます。開放的な空間は魅力的ですが、耐震性を確保するためには、壁の配置や構造の工夫が必須です。地震の水平力に対抗する「耐力壁」を増設したり、柱や梁を補強したりすることで、建物の強度を高められます。

外壁や基礎にひび割れがある場合は、建物の構造に問題が生じている可能性があります。小さなひび割れでも、地震によって拡大し、深刻な被害につながる可能性があるため、軽視することはできません。専門家への早めの相談がおすすめです。ひび割れの原因を特定し、適切な補修を行えば、建物の強度を維持し、地震による被害を最小限に抑えられます。

過去に大地震や台風などの災害に遭った家は、目に見えない損傷を受けている可能性があります。たとえ外観に大きな損傷がなくても、構造部材にダメージが蓄積されている可能性があるため注意が必要です。

ここからは、木造住宅の耐震補強を実際に行う際のステップを解説します。まずはご自身で簡易診断を行い、専門家による耐震診断、耐震補強プランの検討、そして工事実施という流れで進めていくのが一般的です。それぞれのステップについて、詳しくみていきましょう。

【耐震診断チェックシート】

▼“はい”の合計数を見てみましょう

• 10個：ひとまず安心です。心配があれば念のため専門家に診てもらいましょう。
• 8～9個：専門家に診断してもらいましょう。
• 7個以下：不安要素が多いため、早めに専門家に診断してもらいましょう。

簡易診断で不安な点が見つかった場合、または詳細な診断を希望する場合は、建築士や耐震診断の専門家による精密診断を受けましょう。専門家は、住宅の構造、基礎部分、壁、接合部などを詳細にチェックし、具体的な耐震性を評価します。特に、旧耐震基準の住宅や増改築を重ねた家では、専門家の診断がとても重要です。

精密診断には費用がかかる場合がありますが、多くの自治体では補助金制度を設けているため、ぜひ活用を検討しましょう。

専門家による診断結果をもとに、具体的な耐震補強プランを立てます。この際、補強工事の優先順位や費用対効果を考慮しながら、どの部分をどのように補強するべきかを検討します。耐震補強プランの策定には、信頼できる工務店や建築会社と相談しながら進めることが大切です。

実際の工事に進む際には、専門の施工業者による確実な施工が求められます。壁や基礎の補強、接合部の金物補強などの施工を行い、住宅全体の耐震性を向上させます。工事期間や費用については、事前に契約内容をよく確認しましょう。また、自治体の補助金や助成金を活用すれば、費用負担を軽減できます。

耐震補強にかかる費用は、建物の規模や劣化具合、補強方法によって大きく異なります。ここからは、耐震診断と耐震補強それぞれの費用相場と、利用できる補助金・助成金制度について解説します。費用の目安を知っておけば、具体的な計画を立てやすくなるでしょう。

耐震診断の費用は、診断方法によって異なります。延床面積がおおよそ120㎡で、在来軸組構法で建てられた木造住宅の場合、専門家が図面や目視で診断する「一般診断法」は10万～40万円程度、より詳細な「精密診断法」は15万～45万円程度が相場です。細田工務店では、耐震精密診断を110,000円（税込、建築面積35坪以下の場合）でお受けしています。

建築図面がない場合は、作成費用が追加で必要になることがあります。このように耐震診断には費用がかかりますが、旧耐震基準の木造住宅は、ほとんどのケースで自治体による補助金制度が利用可能です。

耐震補強工事の費用は、補強方法や建物の状況、施工範囲によって大きく変動します。例えば、壁の補強材である「筋かい」や「面材耐力壁」を追加するだけの比較的簡単な工事であれば、数十万円程度で済みますが、基礎の補強や壁の全面的な改修が必要な場合は、数百万円規模の費用がかかることもあるでしょう。

具体的な費用は、耐震診断とプランニング後に作成される見積もりにて明らかになります。

国や地方自治体では、耐震補強工事を対象とした補助金・助成金制度を設けています。これらの制度を利用すれば、費用負担を抑えながら安全性の高い住まいを実現できます。

例えば、東京都世田谷区では、「木造住宅耐震化支援事業（※）」として、昭和56年（1981年）5月31日以前に建築確認通知書を受けている木造住宅、平成12年（2000年）5月31日以前に着工した木造住宅のいずれにおいても、補強設計で最大30万円、耐震改修工事で最大100万円の補助を受けられます。

補助金の対象となる工事や要件は自治体によって異なるため、事前に詳細な情報を収集し、役所窓口や施工会社に相談しながら手続きを進めましょう。

木造住宅の耐震補強方法は、建物の構造や劣化状況、耐震診断の結果に基づいて決定されます。さまざまな補強方法がありますが、いずれも建物の強度を高め、地震による被害を軽減することが目的です。

ここでは、代表的な補強方法をいくつかご紹介します。

地震による水平方向の揺れに抵抗する壁の強度を高めることは、耐震補強の基本です。まず、筋交いや構造用合板を用いた耐力壁を追加し、壁量が少なく荷重がかかりやすい部分を強化します。

壁の補強では、壁量だけでなく配置バランスも耐震性能に大きく影響するため、専門家による診断と適切な補強計画が不可欠です。

耐震補強における基礎の補強方法には、いくつかの選択肢があります。まず、ひび割れ補修としては、エポキシ樹脂注入が一般的です。これは、ひび割れ部分に低粘度のエポキシ樹脂を流し込み、構造の一体性を回復させる方法です。

基礎自体の強度を上げる方法では、既存の基礎の外側に鉄筋を組み、コンクリートを追加して厚みと強度を向上させる「増し打ち」による方法、軽量かつ高強度な炭素繊維シートを基礎表面に貼り付ける方法などが挙げられます。

基礎の補強は方法によって費用も大きく変わるため、建物の状態や予算に応じて、適切な補強方法を選択しましょう。

柱や梁などの接合部は、地震時に大きな力がかかる部分であり、接合部の強度が不足していると建物が倒壊する危険性が高まります。現在の木造住宅では、規格化された金物を適切な位置に配置し、耐震性を高める設計が一般的です。

この考え方は既存住宅の耐震補強にも応用でき、適所に金物を追加することで柱や梁の接合部が強化され、建物全体の耐震性能が向上します。

耐震補強に使用される金物の例として、以下の種類が挙げられます。

• ホールダウン金物（後付け用）：柱が土台や梁から抜けるのを防止する。
• 筋交い金物：柱と筋交いを緊結する。箱型、プレート型、L字型などの種類がある。
• 仕口金物（羽子板ボルトなど）：柱と梁、梁と桁などの接合部を補強する。

細田工務店の耐震リフォームは、床・天井を壊さずに耐震補強ができることが特徴となります。

改修用制振壁を設置すれば、地震の揺れを吸収し、建物へのダメージを大幅に軽減できます。地震の揺れが強ければ強いほど、その揺れをしっかり吸収するので、建物の損傷がとても少なく済みます。

木造住宅では、シロアリや水漏れによって土台や柱の食害・腐食が進んでいるケースが少なくありません。被害を受けた構造材は、建物の強度を著しく低下させ耐震性を損なう原因となるため、早急な対処が必要です。

まず、腐食した構造材の交換が基本で、被害が大きい場合は部分的または全面的に取り替えます。構造材の交換は大掛かりな工事となり、既存の材と交換材を繋ぐための「仕口加工」は、専門的な技術を要します。信頼できる業者に依頼し、丁寧に施工してもらうことが重要です。

シロアリ被害を受けている場合は、床下への薬剤散布や、エサでシロアリを誘導する「ベイト工法」により駆除します。ただし、シロアリ対策は被害を受ける前の予防が大切です。定期的な点検・メンテナンスで、シロアリの侵入を防ぎましょう。

昔ながらの重い瓦屋根でも、既存の瓦を固定する補強工事を行えば、瓦のずれや落下を防げるとはいえ、建物の耐震性を根本的に向上させるためには、屋根の軽量化がより効果的です。なぜなら、重い屋根は建物全体の重心を高くして、地震時に大きな揺れを引き起こし、倒壊のリスクを高めるためです。
軽量な素材に変更することで建物全体の負担を軽減し、地震時の揺れを抑えることが可能になります。

具体的には、瓦屋根を金属屋根やスレート屋根に変更すれば、大幅な軽量化が可能です。最近では、軽量瓦やガルバリウム鋼板など、強度と耐久性を兼ね備えた屋根材も選ばれています。

屋根の軽量化は建物の重心を下げ、地震時の揺れを抑える効果が期待できるため、耐震対策を検討する際には、ぜひ屋根の軽量化も視野に入れてみてください。

地震への備えは、安心で快適な暮らしを守る上で不可欠です。耐震補強工事は、建物の耐震性を向上させるだけでなく、住まいの資産価値も高めます。今回ご紹介した内容を参考に、ご自宅の耐震性を見直し、具体的な対策をご検討ください。

細田工務店は、東京都木造住宅耐震診断事務所に登録(第8897号)をされており、認定を受けた耐震診断技術者が、「耐震精密診断」を実施します。住まいの状況を見極めたうえで、ご要望やご予算に合わせた最適な耐震補強プランをご提案します。さまざまな問題を抱えた住宅も、地震に強く安全性の高い家に生まれ変わらせます。

耐震性に不安…という方に、細田工務店では、独自の「ジオＨ工法」をご紹介しています。「ジオＨ工法」では、ご自宅の床と天井を壊さずに耐力壁を強化できます。コスト面でのお客さまのご負担を大きく軽減でき、しかも短い工期ですむ、という点が大きな特徴となります。

杉並区特定耐震診断士にも認定されている細田工務店へ、ぜひ大切な住まいの耐震補強をお任せください。

監修者紹介

齊藤年男（さいとうとしお）
一級建築士／構造設計一級建築士

1957年新潟県生まれ。
1981年法政大学工学部建築学科卒業、同年（株）細田工務店入社。
主に設計・施工の技術開発に携わり、特に構造設計分野では、後進の指導・育成にも力を注ぎ、「専門的で難しいことを、わかりやすく」を心がけ、多くの著書を記している。