こんにちは、細田工務店です☆

日本では東日本大震災以降、近年でも熊本、大阪、北海道と各地で大きな地震に見舞われています。「わが家は大丈夫かな？」と不安になっている方も多いのではないでしょうか。

そんな不安を解消するためにも、「耐震リフォーム」を検討してみませんか？
細田カスタマーサポートでは、
2023年10月31日（火）までの期間「耐震リフォームキャンペーン」を実施しています。

みなさんも、住まいの耐震性能について「旧耐震」「新耐震」という言葉を耳にしたことはないでしょうか？
実は、日本の住宅の耐震基準が大きく変わったのは1981年。1978年の宮城県沖地震を受けて建築基準法が改正され、筋交いや構造用合板などを入れて地震に耐えるための力を発揮する壁（耐力壁）の必要量を旧来の倍以上の量に増やすことを決め、基礎にも地盤の種類により鉄筋を入れることを義務付けました。これ以前の耐震基準は「旧耐震基準」、このとき定められた基準は「新耐震基準」と呼ばれています。

その後、1995年に阪神淡路大震災が発生。亡くなった方の多くが住宅の倒壊によるもので、新耐震基準を満たさない1981年以前の建物に被害が集中しました。そこで2000年には、揺れで柱が土台から抜けないように基礎に留めるホールダウン金物の義務化、耐力壁のバランスのよい配置などが基準に加えられています。

そこで当社では、1981年5月31日以前に建てられた建物だけでなく、2000年5月31日以前に建てられた建物についても耐震補強工事をお勧めしています。

自治体からの補助金も要チェック！

さて、耐震リフォームを考える際に忘れてはならないのが「助成金」。その重要性から自治体でも耐震リフォームの実施を後押ししていて、助成金を支給しているケースも少なくありません。
その助成金ですが、実は1981年（昭和56年）6月1日～2000年（平成12年）5月31日に建築された新耐震基準の耐震化工事には、これまで助成金が出ませんでした。それが当社の地元・杉並区では、この期間に建てられた家の耐震リフォームについても100万円の助成金が出るようになりました。

当社では、東京都の認定を受けた耐震診断技術者が耐震精密診断・耐震リフォーム工事の設計にあたっています。まずは建物の精密診断から行い、その結果をもとに耐震リフォーム計画をご提案させていただきます。
こちらでご紹介した制度などもぜひチェックいただいて、ぜひ一度ご相談いただければと思います。